ボストン大学発表:消えたICO案件の数【一般社団法人フリードデスク】

ボストン大学がICO案件について
2390件を追跡調査したそうです。

何を調査したかというと
『ICOで資金調達後の動き』です。


わかりやすいように
IPO株を見てみると上場後の倒産率は
1%未満なんだそうです。

それに対してICOについては
どうかというと、

『4ヶ月以内に消えたのが56%』

ということが判明したそうです。


これ、結構エグい数字ですよね。(笑)

日本の上場企業よりも
56倍も上場後に消える可能性が高い
ということになります。

この数字だけでいかにICOは
危険要素が強いかわかると思います。

最近の投資家の風潮として
ICO上場後にすぐキャッシュ_化するか
別のコインに代える動きがあります。

こういったところを見ても
『仮想通貨が投機的対象』になっている
ことが垣間見えますよね。


完全に短期トレードですよ。(笑)

しかも最近は上場しても
ICO価格にすらならない案件も
複数発生している状況。

こうした状況を危惧して私はずっと
「仮想通貨はまだ投資案件ではない」
と指摘してきました。


もちろん中には
仮想通貨で利益を得た人もいるでしょうし
事実私の周りにも億り人になった方はいます。

ただ私が言いたいのは
総体的に見てどうかということ。


ICOで得た資金を使って高級車、高級マンション、
高級時計をつけて海外の仮想通貨コンベンションで
ブイブイ言わせている人もいるようで、、

結局、資金の流通が明確になっていない案件は
こうやって『無駄金』にされるケースが出てきてしまうわけです。


投資家として必ずやらないといけないことに
資金を投下したらそのお金がどのように流れて
どこでいくら程度使われて、
その結果どれくらいのお金を生み出すか。

またその結果私たちの元に
どれくらいの還元が見込めるかを
ある程度調べることがあります。


少し難しく感じる部分があるかもしれませんが
不動産投資だって同じですよね。

この物件なら利回りが◯%見込める。
固定資産税や修繕費を含めると毎月のキャッシュは
ほとんどないけど30年後には◯千万円で売れそうだ。

・・・みたいなね。

こういった資金の流れが明確にならない案件に
大金を積むことはそもそもギャンブルと同じで
返ってこない可能性が高いと思った方がいいです。

その視点でICOを見てみると、、

投下した資金が何に使われてどこに流れ、
そしていつ回収できるのかといったことが
完全にブラックボックス化してますよね。

なので、やりようによっては、
ICO主催者のしたいようにできるわけです。


ただICOの中にはしっかり動いているのもあるので
一概には言えませんが、冒頭で挙げた数字が現実で
もしやるのならその現実を把握した上で投資した方がいいです。

仮想通貨によって
私たちの資金も仮想にならないよう
_防御力を高めていきたいものです。

それでは、また!


名前:大石 武
一般社団法人フリードデスク代表理事。
山口県下関市出身。食品業界、医療業界での会社員経験を経て、2015年に独立。その後、個人投資家としての活動を開始し、2016年には投資家コミュニティを設立。金融に強い日本人を輩出する為、日々個人投資家のサポートに励んでいる。

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